夫や妻と復縁(やり直し)するための浮気調査のすすめ

夫や妻が浮気をするとこれまでの結婚生活で築きあげた信頼関係が一気に崩れます。「夫婦の絆はどうなるのか?」、「将来も一緒に生活できるか?」という婚姻生活の維持という問題に直面します。

しかし、「経済的な問題」、「子供の問題」などを考えると必ずしも離婚するのが良い方法とは言えません。例え配偶者に浮気があっても「復縁(やり直し)」、「よりを戻す」ことが将来的な人生設計で良い結果となる可能性があるからです。

実は、浮気調査をしたことにより「配偶者が浮気を止めた」、「夫婦関係が円満になった」というケースは探偵の調査結果の事例として数多く見られます。この記事では「復縁したい人」が浮気調査をするメリットと復縁の方法について解説します。

浮気調査の目的の多くが事実を知りたい

浮気調査をする目的や理由は離婚や慰謝料請求のためだけだと考えがちですが、実は半数以上の相談者は「夫や妻の浮気が事実かどうかを知りたい」、「浮気相手が誰なのかを知りたい」という”事実確認が目的”なのです。つまり配偶者の浮気の全貌を調べた後に対応方法を検討しようと考えています。

さらに大多数の人が浮気の事実があったとしても「夫婦関係を継続したい」、「離婚は考えたくない」という前提のもとに浮気調査をおこないます。その理由は、社会背景(家計、子ども、世間体など)なども関係があります。それぞれ見ていきましょう。

理由① 離婚による経済的な不安

昨今、シングルマザーの貧困化がよく話題になりますが、実際に離婚するとこれまであてにできていた夫の収入が突然途切れることになります。当然ながら家計は火の車です。当たり前ですが自分で生活費を稼がなくてはなりませんが、これまで専業主婦だった人が職を得て収入を増やすのは簡単なことではありません。離婚とその後の生活費は切っても切れない問題なのです。

また、男親の約8割以上が離婚後から数年経つと養育費を支払わなくとなると言われていますので元夫からのサポートもあてになりません。離婚するのは経済的にリスクが高いので「配偶者に浮気があっても我慢する」、「やり直しを考える」というのは自然な考えと言えます。

経済的な不安は男性にも同じことが言えます。収入が低い夫の場合、働く妻がいて共働きにより家計収入が安定します。経済的に不安定になることを嫌がる夫は「妻には浮気はやめて欲しい」しかし「離婚はしたくない」という結論を下すことになります。

理由② 離婚することで子どもへの影響が心配

かつての日本の家庭は子沢山でしたが、現在では少子化により子どもは1人か2人という家庭がほとんどです。そのぶん親は子どもへの愛情が深くなっています。親の離婚は子どものメンタルに少なからず悪い影響を与えるため、子供の健やかな成長を考えると、例え配偶者が浮気をしていても離婚という選択肢は取らずに家族という共同体を維持しようと考える人が増えています。この考えは特に夫に多くみられる現象です。

最近、探偵への相談でよく見られるケースが「妻の浮気を調べたい夫の増加」です。子どものために「妻の浮気を我慢する」、「やり直しをしたい」しかし、事実関係は知りたいので妻の浮気の実態を調べて欲しいというものです。

かつては浮気調査の8割以上が女性からの相談でしたが、最近では約半数近くが男性からの相談という探偵会社もあるぐらいです。この男性の浮気調査の大半は妻との復縁目的なのです。

理由③ 離婚で周囲に迷惑をかけたくない

結婚よりも離婚のほうがエネルギーを使うとは昔からよく言われます。慰謝料、財産分与、親権など離婚により問題が山積みとなるためです。最近では、親に結婚費用を出してもらったり、結婚後もマンション・自宅を親に援助してもらうケースも少なくありません。

家族・親戚・友人のことを考えると配偶者に浮気があっても簡単に離婚に踏み切れないという事情があります。離婚件数がここ数年横ばいになっているのは世間体という問題も一つの要素としてあります。

復縁したいときに浮気調査をすすめる理由

これまで書いてきたように、配偶者に浮気があっても「じっと我慢する」、「やり直し」を検討するという夫や妻が増えています。「夫婦仲が悪いわけではない」、「愛情が多少なりとも残っている」ならば、離婚せずに復縁を考えるのは自然な流れです。

しかし復縁を検討するにしても、まずは浮気の実態を知る必要があります。そこで浮気調査を探偵に依頼する必要がでてくるわけですが、この探偵が残した”証拠”が復縁において有効になります。証拠があればいろいろな復縁対策を取ることが可能になるからです。

事実を知ることで復縁に向けたいろんな戦略が立てられる

復縁対策を考えるにも、まずは配偶者の浮気の実態を知らなければ、何をどうすればいいか答えが出てきません。そのため、以下のような浮気の全貌を知ることから始めます。

【浮気の全貌を知る】

  • 浮気相手は誰?
  • 交際期間は?
  • 不貞行為はあるか?
  • どれぐらいの頻度でどこで会っているか?
  • どちらが浮気に積極的なのか?
  • 浮気は遊びか本気か?

このような浮気の全貌を把握するためには探偵の浮気調査による証拠が必要になります。

具体的な復縁の進め方

探偵の浮気調査の報告書により浮気の全貌が確認できたら次は具体的な復縁の進め方です。あまり配偶者を詰め過ぎると、勢いで「別れようか…」という展開になりがちですので、浮気は良くないことだと配偶者の目を覚まさせるというアプローチが必要です。

また、理由は後述しますが、浮気相手に対しては、配偶者が浮気に積極的だった場合には強硬な態度は危険です。逆にその相手が浮気に積極的だった場合には慰謝料請求も辞さない姿勢で良いでしょう。

配偶者に証拠写真を突きつける

配偶者に浮気の証拠写真を突きつけて浮気を解消するように伝えるのは諸刃の刃(もろはのやいば)となるリスクがあります。逆ギレして「別れるぞ!」となったら逆効果です。高圧的に証拠写真を提示して「浮気を止めろ」、「子供のことを考えろ」と一方的に迫ると、配偶者も逃げ場がなくなり開き直ることがあります。

できるだけ低姿勢に「やり直しをしたいからどうしても証拠が必要だった…」、「自分で浮気調査はできないので探偵に相談した…」と言えば理解してもらえる可能性は高くなります。ここは変に卑屈にならずに冷静な姿勢で復縁の話しをする方が良いでしょう。

夫や妻に浮気の事実を知っていることを匂わせる

浮気している側は個人差はあるものの配偶者に対して後ろめたさがあります。浮気は悪いと分かっている配偶者に対しては「浮気の事実を掴んでいるんだよ」とそれとなく匂わせるのも有効な方法です。

日常会話の中で「タレントの浮気の問題をテーマに出す」、「密会現場の周辺の話しをテーマにする」、さらに浮気相手が共通の知人なら「その人の話題を出す」など、さりげなく話しを振ることにより、配偶者は「まずい浮気がバレている…」と感じるはずです。

浮気を止めるように直談判しない優しさに感謝して目を覚まして分かれてくれる可能性があります。

浮気相手に身を引くように直訴できる

探偵の浮気調査により「確実な証拠を残す」、さらに「浮気相手の職業」など個人情報を得られれば、配偶者の元から身を引くように促すことができたり、あるいは強硬策として慰謝料請求をすることもできます。浮気相手にこれ以上の浮気は危険だと認識させれば、復縁はスムーズに進む可能性が高くなります。

ただし、配偶者の方が浮気に積極的なら逆に相手の夫や妻から慰謝料請求されるケースがあります。多額の金銭の支払いにより家計が圧迫されることにもなりかねませんので、慰謝料請求するにしても浮気の実態を知ることが必要になるのです。

浮気はしないと誓う、公正証書、念書を書いてもらう

うまく復縁、やり直しができそうなら次は「浮気はもうしない」という何らかのルールや取り決めが必要になります。そこで有効なのが「公正証書」です。

公正証書とは法的に有効な文書のことで地域の公証役場で簡単に証書化することができます。文書に再度浮気をした場合には「慰謝料を◯◯◯万円支払う」、「財産はすべて譲渡する」、「親権をもらう」などを書いて保存しておけば、後々に浮気が再発した時に法的に有効になります。

あまり仰々しくしたくないなら念書を書いてもらうという方法も浮気を抑止する効果はあります。ただし法的な強制力は持ちませんので注意しましょう。

夫や妻の浮気は早めに事実を知ることが重要

夫や妻が浮気をしているけど愛情が冷めたわけではない。できれば、復縁、やり直しをしたいという場合には、浮気の事実を知る、証拠を残すことの重要性はお分かりいただけたでしょうか。

配偶者の浮気を放置している間に本気になってしまうという最悪のケースを避けるためにも、浮気の事実を知ったらできるだけ早く浮気調査をおこなうことが必要なのです。

復縁工作をする探偵への依頼はNGです

浮気調査に強い探偵なら面談の際に、依頼者に対して調査目的をヒアリングします。そこで、復縁(やり直し)を検討している依頼者に対しては、適切なアドバイスをしてくれます。また、調査に関しても、不貞行為の証拠だけでなく、デートの様子、親密具合さらに要望があれば浮気相手の身元調査まで対応してくれます。

探偵選びで一つだけ気をつけたいのが「復縁工作」をする探偵の存在で、俗に言う「別れさせ屋」という工作をおこなう探偵会社です。浮気の当事者に魅力的な異性を近づけて別れさせるなど、浮気関係を決裂させるためにあらゆる手を使います。

これは探偵業法で違法調査とされており、後々いろんなトラブルになる可能性があります。復縁したいからと言って、このような探偵への依頼はおこなってはいけません。

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