浮気されたらどうする、許す?許さない?

パートナーに浮気をされた時に、その事実を知ったらどんな気持ちになるでしょうか。「悲しい」、「寂しい」、「嘘?」、「ショック」などいろんな気持ちがよぎることだと思います。そして、その気持はじょじょに「怒り」に向かいますが、最後には「許す」、「許さない」という決断を迫られることになります。

その浮気を許す、許さないという結論は今後の自分の人生、あるいは子どもがいる場合にはその子の人生にも大きく影響するものですので、慎重に対応しなくてはなりません。もし浮気を許す場合には、再発防止の対策が必要であり、浮気を許さない場合には、別居、離婚、慰謝料請求なども視野に入れてどうするかの決断が必要です。

配偶者に浮気されたときに「許す」、「許さない」を決める際の適切な対応方法と浮気後の正しい対処法についてケースごとに解説していきます。

浮気された人が許す場合の事情

浮気されても許すというケースは大きく4つの理由が考えられます。許す側にもそれぞれ事情があって浮気を許すわけですが、安易に許すことによって浮気が再発したり、実は浮気が継続していたという場合には、今度は相手から離婚を迫られたりすることがあります。

浮気を許す場合のケースと注意点さらに正しい対処法(対策)を見ていきましょう。

  1. もう一度やり直そう
  2. 本心では許してないけど今回は大目にみよう
  3. 子どももいるので我慢しよう
  4. 経済的に苦しくなるので我慢しよう

もう一度やり直す

「別れるか」、「もう一度やり直すか(復縁)」の決断は今後の人生を左右する重大な進路です。

もし「やり直し」を選択するという場合には、まだ配偶者に対しての愛情が残っているということだと思います。「この人とは別れたくない」、「婚姻生活を継続したい」と思っても、自分一人だけで解決を急いではいけません。まずは配偶者が「浮気相手と本当に別れる気があるのか」、「婚姻生活の継続を望んでいるか」という本心を確認する必要があります。

配偶者もその場ではやり直しに同意したものの、実は言葉とは裏腹に浮気が続いていたというのはよくある話しです。やり直す場合の正しい対処法としては、浮気の芽を摘むために何らかの約束事を取り交わすことです。

例えば、浮気相手の携帯番号、LINE、メールアドレスなどの「連絡先をその場で削除してもらう」、「外出は控えるようにする」、「外出時は必ず連絡する」など、浮気相手と物理的に接触できない方法と浮気の再発をなくすために、双方で約束事を取り交わすことが有効な手段です。

もっと強硬な手段としては「もう浮気はしない」と宣言させるための「同意書」を作成するというのも浮気を抑止するための一つの方法です。浮気した場合に支払う「慰謝料」、「養育費」、「親権」などを明記して公正証書化するなどして、二度と浮気しないように厳しい取り決めを交わすのが効果的です。

ただし、あまり締め付けをし過ぎると配偶者との「関係が悪化したり」、「反発を招く」ケースもありますので、相手の性格などを見ての適切な対応が求められます。

今回は大目にみよう

「初めての浮気だし今回は大目にみよう」というのは、本心では相手の浮気を許していないけど「嫌いになったわけではないし、まぁいいか…」というケースが多いと思います。

この「まぁ、いいか」だけで終わらせるのは浮気問題においては危険な行為です。前述したように、ここで甘い態度を取ることで浮気再発の可能性が残ったままになります。話を大げさにせずに、大目に見るにしても、何らかの約束事やペナルティーを設けるのは一つの手です。

極端な例ですが、「しばらく外出禁止」、「携帯の抜き打ち検査」、「お小遣いを減らす」など浮気をさせないための工夫が必要です。あまりガチガチにルールを設けるのはかえって夫婦関係が険悪になることもありますので、配偶者と話し合いをおこないルールを決めると良いでしょう。

子どもがいるので我慢する

「子どもがいるので我慢する」というのは、夫婦関係でトラブルが起きても婚姻生活が長続きする一つの要素ではあります。そのため、夫の浮気が発覚しても離婚することで子どもの教育に悪影響をおよぼすという理由で我慢する妻は実際に少なくありません。

しかし、子どもがいてもおかまいなしに浮気する男性はいます。子どもや家庭を大切にするタイプの男性ならば、まだ許せるというものですが、家庭をかえりみない自分勝手なタイプならば浮気が再発する可能性は極めて高いでしょう。

子ども、妻、家庭に対して愛情があるかどうかが婚姻生活継続のポイントと言えます。浮気がバレても生活をいっこうに改めないようなら、浮気をきっかけに婚姻生活を見直すべきタイミングかもしれません。

気をつけたいのが、夫から「離婚したいが、子どもの親権は欲しい」という要求を突きつけられたときです。その場合は、夫の浮気という「不貞行為」つまり悪意の遺棄により家庭が崩壊しつつあるわけですから、妻のほうが親権獲得において有利な立場です。さらに既成事実化するためには、子どもを連れて家を出るというのも一つの方法です。

泥沼の離婚紛争になるようなら家庭裁判所へ相談する、弁護士へ相談するなどの対応が必用になります。

経済的に苦しくなるので我慢する

女性は離婚により経済的に苦しくなるというのは最近のニュースなどでもよく報道されます。実際に、これまで専業主婦だった人が急にシングルマザーになることで貧困化する例は全国で増えています。

そんな女性の大半が元配偶者から慰謝料・養育費などをもらえないケースが多く、自立するにも子供がいるために定職につけず経済的に困窮すると事例がみられます。

夫の浮気が原因による夫婦間のトラブルも、よほどひどいケースでなければ「許す」、「我慢する」というのは決して間違った選択ではありません。

もし、夫を許す、やり直すということならば、これからの夫婦生活の展望をしっかり話し合うことが大切です。

浮気された人が許さない場合の事情

浮気を許さないというケースは、もう配偶者の顔も見たくないという感情論から来るものとお金をもらってすぐに別れようという打算的なものに別れます。

感情や打算を配偶者にぶつけるにしても、しっかりと準備をした上で手続きを進めないと手痛いしっぺ返しにより後悔するようなトラブルが起きることがあります。

浮気を許さない場合のケースと注意点さらに正しい対処法(対策)を見ていきましょう。

  1. 度重なる浮気で我慢の限界
  2. 浮気を止めようとしない
  3. 浮気すること自体が許せない
  4. 慰謝料、養育費をもらってさっさと別れる

度重なる浮気で我慢の限界

浮気も一度ならず何度も繰り返されると誰もが「許せない」、「我慢の限界」となります。

浮気する男女の中には、浮気をゲーム感覚で楽しんだり、不特定多数の異性との性交渉が止められないというセックス依存症のような人もいます。

そのような配偶者に「浮気をするな」と言っても止めるのは難しいかもしれません。浮気を許すのならば、そういうキャラクターだと思って婚姻生活を続けるしかなく、どうしても許せないなら離婚を前提にした決断が求められます。

「浮気」は法律的にも不貞行為すなわち悪意の遺棄として扱われますので離婚理由になります。一度ならず何度も浮気を繰り返す配偶者なら離婚調停はあなたに有利になることを覚えておきましょう。

浮気を止めようとしない

配偶者の浮気が発覚して、厳しく意見したもののいっこうに止めようとしない。あるいは浮気相手のもとに行ってしまったというケースがあります。浮気をこっそりするのではなく、おおっぴらに浮気行動を繰り返すようならあなたに対して愛情は無いかもしれません。

それでも生活費を入れるならまだましですが、そうでなければ婚姻生活の継続は厳しいでしょう。

その昔ドラマや映画で、自由奔放な夫が浮気相手のもとに走って同棲を始めたものの、振られてしまい、フラッと家に舞い戻るというような物語がよくありました。しかし、時代は変わりそんな我慢を重ねる女性は今ではあまりいませんし、無理に我慢する必要もないでしょう。

「浮気を止めるように本人に何度も忠告を重ねた」、「義理父・母に相談した」。しかし、それでも浮気を止めようとしない配偶者ならば、離婚を前提に話を進めるしか方法はないかもしれません。

浮気すること自体が許せない

「浮気されたことがショックで許せない」、「1回の浮気だけどやり直すのは無理」というような潔癖とも言える男女は珍しくありません。信頼していた相手だったなら、なおさら浮気が許せないという気持ちは分かります。

「浮気自体が許せない」というのは個人の価値観であり、第三者がとやかく言えるようなことではありません。しかし、配偶者が「深く反省している」、「行動を改めようとしている」という場合には、話しを聞いてあげることは必要ではないでしょうか。

慰謝料、養育費をもらってさっさと別れる

浮気を原因として、慰謝料、養育費をもらってさっさと別れるというのは一つの考え方です。浮気をされた側は被害者なわけですので、打算的な行動という批判は当たりません。

前述しましたが、浮気は不貞行為であり悪意の遺棄に該当しますので離婚原因となりえます。また、慰謝料請求の原因が浮気の場合には、浮気された側は精神的に受けるダメージが大きいということで慰謝料の金額は高くなります。

さらに配偶者が「年収が高い」、「社会的地位が高い」ならば慰謝料、養育費もさらに増える可能性が高くなりますが、逆に収入が低ければ世間相場(慰謝料は100万円~300万円、養育費は1人1万円~4万円)となりますので、配偶者の収入と将来的な生活をみすえての決断が必要です。

また、夫の年収は少ないから慰謝料はもらえないと諦める必要はありません。分割払いでもらう、支払わない場合には「給料を差し押さえる(強制執行)」という手段も可能です。特に女性は離婚後に経済的に不安定になるケースが多いので請求できるなら迷わずするべきでしょう。

浮気された後の対応方法

浮気された場合の「許す」、「許さない」とともに様々な事情について説明してきましたが、ご自身に該当する項目はありましたか?

ここからは、「許す場合」、「許さない場合」に具体的に取るべき対応方法について解説していきます。

【許す場合①】復縁(やり直す)する場合の適切な対応

浮気されても、復縁(やり直し)を検討する場合には、当人同士で納得するまで話し合いをする他ありません。

また、自分はやり直しをしたいけれど、相手が本気でやり直しを望んでなければ、浮気は繰り返される可能性が高くなります。ですので、配偶者が「浮気したことをそもそも本気で反省しているか」かが重要なポイントになります。

もし、反省しているのであれば、以下の回答を配偶者から引き出さなくてはなりません。

  • 浮気したことを後悔しているか
  • 浮気をもうしないと誓えるか
  • 浮気をしないために何をするか
  • もし浮気が再発したら罰則はどうするか

このような話し合いができるならば良いのですが、浮気後にギクシャクした関係が続いているならば、第三者(家族、友人、弁護士、)を証人にする、取りまとめ役にする、などして問題解決を図った方がよいでしょう。

【許す場合②】冷却期間を置く場合の適切な対応

浮気を許すか許さないかは相手の出方次第という場合には「実家に帰る」、「一旦家を出る」というのは一つの方法です。

離れて暮らすことであなた自身も配偶者にとってもお互いの存在というものを考えるきっかけになります。そこで、配偶者から戻ってきて欲しいということになれば、元の鞘に収まることになり、円満な夫婦生活が戻る可能性が高くなります。

浮気されたからといって、感情的になってしまっては短気は損気です。

【許せない場合③】別居する場合の適切な対応

「相手の浮気が許せない」しかし、「別れるかどうするか迷っている」という場合に別居というのはよく取られる手段です。

ここで覚えておきたいのが、相手の浮気が原因で別居する場合には、婚姻費用という別居後の生活費を配偶者からもらえる可能性があるということです。

別居後に配偶者が婚姻費用を払ってくれるかどうかは、あなたや家族への愛情が続いているかの判断ポイントでもあります。

一旦、別居して今後のことを話し合うというのも一つの方法です。その場合、当人同士での話し合いが困難な場合には、家族、友人、あるいは弁護士を介してどうするかを決めるのが適切です。

【許せない場合④】離婚する場合の適切な対応

浮気が許せず「もう夫の顔も見たくない」、「今すぐ離婚したいという」という場合には、協議離婚という当人同士の話し合いで解決を図るか、話し合いが無理なら家庭裁判所で調停により離婚するかのいずれかになります。

浮気の場合には感情的にもつれることが多いため協議離婚での話し合いができずに調停で決着するケースは少なくありません。また、あなたが「離婚したい」と思っても、夫が「離婚したくない」と言う場合も同様に離婚調停により解決することになります。

ちなみに家庭裁判所は離婚の手続きを進めるだけが仕事ではありません。調停委員が公平な観点からどのような解決がお互いにとって良いかを判断しますので、離婚することが適切ではないと判断した際にはやり直しを勧めることもあります。

それにより、復縁した夫婦も大勢いることを付け加えておきます。

【許せない場合⑤】慰謝料請求する場合の対応

浮気を原因に慰謝料請求する場合には、浮気の証拠が必要になります。しかも配偶者が不貞行為をおこなった事実が分かる写真・動画が必要です。しかも、ラブホテルや浮気相手の家に出入りする写真をおさえなくてはなりません。

しかし、素人がそんな尾行・張り込みなどして浮気の写真を残すことはほぼ無理ですので、「浮気調査」を探偵に依頼して証拠を残すことが一般的な浮気の慰謝料請求の対応方法です。

その証拠を持って裁判所の調停委員に説明をおこない妥当な慰謝料が算出されて、支払いが命じられる流れになります。

【許せない場合⑥】浮気相手だけに慰謝料請求する場合の対応

慰謝料は浮気した配偶者だけでなく、その浮気相手だけに請求することもできます。その際の注意点は、どちらの方が浮気に積極的だったかが重要なポイントになります。

浮気相手が「夫に対してアプローチして楽しんでいた」、「浮気相手が別れることを拒んでいた」という場合には、慰謝料の金額も大きくなりますが、「両方共に楽しんでいた」という場合には、請求できる慰謝料額は減ります。

また、夫のほうが積極的だった場合には、慰謝料は取れない可能性もありますし、相手方の夫から逆に慰謝料請求されるリスクもあるということを覚えておきましょう。

【許せない場合⑦】探偵に浮気調査を依頼する場合の対応

「浮気を絶対に許さない」、「慰謝料を取りたい」という目的が明確なら「浮気の証拠」を残すために探偵に浮気調査を依頼するのが適切な方法というのは前述しました。

しかし、探偵に依頼すれば調査費用というものがかかりますので、赤字にならないように慰謝料の回収予定額をあらかじめ算出しておく必要があります。探偵に依頼して「費用がかかった割に慰謝料はたいしてもらえなかった」では意味がありません。

探偵に依頼する場合には、できるだけ自分で浮気調査をしておくことで費用は安くおさまる可能性があります。慰謝料計算と合わせて下記の記事を参考にしてください。

また、浮気調査は慰謝料請求目的のためだけでなく、「配偶者の浮気の事実を知りたい」、「浮気相手がどこの誰なのかを知りたい」というケースだけでもよく利用されます。

浮気調査に強い探偵に事情を話して相談にのってもらうと適切な回答が得られるでしょう。

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